入院日数が短期化しつつあることはよく知られていますが、必ずしも完治して退院するケースばかりではなく、退院後、仕事や家事・育児などと両立しながら通院し、治療を続ける場合も少なくありません。

退院後の通院が増えている理由の１つは、内視鏡下手術や腹腔鏡下手術など傷を小さくする手術方法や、がんの化学療法や内分泌療法等クスリによる治療が普及するなど医療技術の進歩によって患者の身体への負担が軽減され、入院と通院とを組み合わせた治療ができるようになってきたからです。また、高齢化が進む日本において国が負担する医療費の増加は社会保障制度の存続にかかわる問題であるため、医療費適正化へ向けて入院病床数を減らし、入院日数も短期化する方針が打ち出されています。こうした背景があるため、医療保険による病気やけがへの備えは、入院だけでなく、通院などにも対応する方がより安心だといえるでしょう。

図表　退院後に通院した患者数の推移

病気やけがによる入院・手術費用の自己負担を補てんするのが医療保険の主な役割ですが、特約という形で心配事に応じたさまざまなオプションを選択することができます。その中でも退院後の通院について保障が得られるのが「通院特約」です。

通院の際には治療費や薬代がかかる他、仕事を休んだり、子供を預けたりする必要も出てくるでしょう。遠方であれば交通費が高額になることもあり、経済的な負担は無視できません。通院保障はそうした通院生活を支えることを目的としています。

なお、“風邪をひいたので病院へ行った“というようなケースはあてはまらず、退院後あるいは入院前の通院であるなど一定の条件は設けられています。ただし、がん保険や抗がん剤治療特約などで通院のみでもカバーされる場合もあります。

通院保障の保障期間や給付金額などの条件は、商品ごとに異なります。検討する際のポイントとしては、大きく「通院の条件」「対象期間と日数」「給付金額」が挙げられます。

終わりが明確な入院とは異なり、通院は一定期間継続するケースが多いため、給付金を請求するタイミングが分からず、そのまま忘れてしまうことがあります。通院の度に記録をとっておき、2～3か月まとめて請求するとよいでしょう。なお、請求の際に必要になる書類は保険会社によって異なり、通院証明書のように有料のものもあるため、あらかじめ確認してから用意するようにしましょう。