不妊治療は、必ずしも高額なお金がかかるわけではありません。治療のステップが進んで高度な治療を受け始めたり治療期間が長くなることで、総額が大きくなることがあります。

不妊治療は、まず検査で原因を探ってから、治療を段階的に進めるのが一般的です。治療法は「タイミング法」から始め、数カ月間うまくいかない場合に、「人工授精」の治療にかかります。それでもうまくいかない場合に、「体外受精」に進むのが一般的です。

費用の目安は、次の表の通りです。保険診療の範囲が広がり、人工授精までなら1万円前後で治療可能になりました。以前なら４０万円以上かかっていた体外受精も、約１0万円前後から受けられるようになったのです。

治療費が高くなったときは、「高額療養費制度」によって、負担が軽くなることがあります。

高額療養費制度とは、入院や外来診療でかかった1カ月の医療費の自己負担額が、規定の上限額を超えた分が、後から払い戻される制度です。上限額は年齢や所得水準によって異なります。例えば、70歳未満で年収370万円から770万円程度の人なら、上限額は約8～９万円です。

また、健康保険組合等によっては、独自の「付加給付」があり、上限額が２～３万円程度に設定されていることがあります。つまり、付加給付がある人なら、自己負担額は大きく減る可能性が高いのです！

1年間で支払った医療費が多いときは、「医療費控除」で所得税や住民税を減税できます。医療費控除が使えるのは、自分または生計が同じ家族のために支払った１年間の医療費が１０万円（総所得金額等が２００万以下の人はその５％）を超えたときです。

医療費控除は、保険診療以外の治療費も対象になります。10万円（原則）を超えた分が、すべて減税になるわけではありませんが、税金が高い人ほど減税しやすい仕組みです。確定申告が必要なため、不妊治療を始める前からやり方を確認しておき、ぜひ活用しましょう！

このように、健康保険の適用範囲が広がったことにより、以前に比べて治療費が抑えやすくなりました。しかし、高度な治療を複数回行えば、100万円以上かかることもありえます。将来、不妊治療をする可能性があるなら、お金の準備を始めておくと安心です。

不妊治療に備えられる保険商品には、人工授精、体外受精、顕微授精、胚移植などを行ったときに給付金が受け取れるものがあります。

各社の給付条件や給付回数上限はバラバラで、保険商品ごとに約款で詳しく定められています。例えば、人工授精や体外受精を行うことで、女性側が医療保険から手術給付金を受け取れるケースなどがあります。また、男性が不妊治療の手術を受けたときには、男性側が医療保険から手術給付金を受け取れることなどがあります。

ほかにも、医療保険に特約を付けることで、体外受精をすると、「定額で数万円が治療を行うたびに複数回受け取れる」という商品もあれば、「入院給付金の１０倍の金額を一度だけ支給する」といったように、より不妊治療の治療費に手厚く備えられる商品もあります。

医療保険から給付金を受け取れたら、体外受精をしたときの自己負担を軽くできます。どのくらいの給付金が何回受け取れるのかは保険商品によって大きく異なるので、複数の保険商品を比較して、自分の希望に合った商品を選ぶと良いでしょう。

不妊治療の保障を得るために医療保険に加入する場合は、「保障が開始される日」にご注意ください。なぜなら、不妊治療の保障は、契約したらすぐ保障の対象となる商品もある一方で、「保障の開始日から２年経過後の治療が対象」など、保険に加入してすぐの時期は保障が受けられないことがあるからです。

そのため、医療保険で不妊治療に備えたい方は、保障が開始される日までの期間（＝免責期間）の有無を必ずチェックしてから加入するようにしましょう。

医療保険は、さまざまな病気やケガによる入院費や手術費に備えることができる保険です。不妊治療を受けたときに給付金が受け取れるかどうかを確認しつつ、不妊治療以外の保障内容にも注目して加入する商品を選びましょう。

妊娠～出産時は、入院や手術のリスクが高まる時期です。妊娠の合併症による入院や、帝王切開による手術などが起こりえます。なかには、「切迫早産で数カ月入院した」という人もいます。

このような予想外の出費が発生したときに、医療保険が役立ちます。医療保険は、保険診療とならない正常妊娠や正常分娩は、保障対象外です。しかし、妊娠の合併症や切迫早産などによる入院や、帝王切開の手術など、保険診療となる場合には入院給付金や手術給付金が受け取れます。

妊活や不妊治療を始めると、通常の医療保険は加入しにくくなります。そのため、妊活を意識する前から保険に加入しておくのがおすすめです。まだ妊活を始めるまで時間がある人ほど、不妊治療の保障が受けられる医療保険に加入できる可能性が高く、不妊治療から出産までの治療費まで、幅広く備えることができます。

2022年4月から健康保険が適用される不妊治療の範囲が広がったことで、不妊治療に備えれられる医療保険は増えています。これから医療保険に加入する人は、どんな不妊治療の際に給付金が受け取れるのか、複数の保険商品を比較しながら選ぶようにしましょう。すでに加入中の医療保険がある人は、まずは不妊治療の際に手術給付金などが出るかを確認してみましょう。場合によっては、不妊治療が保障される保険に乗り換えるのも選択肢のひとつとなります。

もし不妊治療に備えることにそこまでこだわりがないという場合でも、妊娠中の入院や、出産トラブル（帝王切開等）に備えることを目的に、医療保険は検討しておくのがおすすめです。医療保険には、妊娠・出産時の入院・手術の保障が手厚くなる女性向けの商品も多数用意されていますので、そういった商品も見てみると良いでしょう。

すでに不妊治療のために通院している場合や、妊娠が分かっている状態から医療保険に加入する場合は、選択肢が限られることを認識して、保険を選びましょう。

不妊治療で通院中や妊娠中の場合、医療保険の加入自体ができないことも珍しくありません。加入できても、「子宮が部位不担保となる」「妊娠・出産関連の特定疾病が不担保になる」など、妊娠に関する保障は対象外となることが多いです。そのため、妊娠以外の病気・ケガや、次回以降の妊娠に備えることを目的に、医療保険の加入を検討することになります。

しかしなかには、正常妊娠20週前後までなら、保険に加入でき、現在の妊娠中の入院や手術もある程度保障してくれる商品もあります。このような商品を検討するのも良いでしょう。