生活習慣病とは、食事や運動、喫煙などの生活習慣に関係して発症する病気のことを指します。多少暴飲暴食をしたり運動不足だったりしても、すぐに健康的な生活に戻れば病気になる可能性は低いかもしれません。しかし、栄養バランスの悪い食生活や不健康な生活習慣が長く続いた場合には、生活習慣病を発症してしまうことも考えられます。

では、生活習慣病にはどんな種類があるのでしょうか。代表的なものが、「３大生活習慣病」といわれる、がん（悪性新生物、上皮内新生物）、心疾患（急性心筋梗塞、狭心症、心不全など）、脳血管疾患（脳梗塞、脳内出血、くも膜下出血など）です。厚生労働省の「令和2年（2020年）人口動態統計」によると、がん（悪性新生物）、心疾患、脳血管疾患の３つで死因の約50%を占めています。

また、「3大生活習慣病」に、高血圧性疾患（高血圧症、高血圧性心不全など）、糖尿病、肝疾患（肝硬変、肝炎、脂肪肝など）、腎疾患（尿管結石、慢性腎不全、腎盂炎など）を加えたものを「7大生活習慣病」といい、さらに、膵疾患（慢性膵炎など）を加えたものを「8大生活習慣病」といいます。

これらの生活習慣病は、生活習慣を改善すれば防ぐことも可能だと言われていますが、忙しい現代人が、食事や運動などに気を付けて生活することもなかなか難しいのが現状です。上記のように入院患者の約3割が7大生活習慣病によるものです。

厚生労働省の「平成29年患者調査」によると、病気やケガで入院した患者の平均在院日数は29.3日です。近年、入院日数は短期化していると言われていますが、生活習慣病ではどのような傾向があるのでしょうか。

上記のように、入院日数が平均よりも長くなる生活習慣病も多く、年齢が高くなるにつれて長期の入院の傾向があるようです。また、退院後も自宅療養が必要だったり、通院治療が仕事に影響したりして、今までのように働けなくなる可能性もあります。このような場合には、入院や治療の費用だけでなく、収入減による家計への影響も考えられます。

悪性新生物が平均より短いのは、抗がん剤や放射線治療治療を通院で行うケースが増えていることも一因と考えられます。このような場合には入院費用は抑えられるものの、通院の治療費が大きくなることも予想されます。

病気で治療を受ける場合の費用は、ご存知のように医療保険制度があり、基本的には自己負担は3割（年齢によっては1割～2割）で済みます。とはいえ、医療費が100万円だったら自己負担額は30万円と高額になります。そこで、1か月間の自己負担額が高額になった場合に軽減される「高額療養費制度」があります。

高額療養費制度では、年齢や収入により自己負担限度額が決められており、限度額を超えた部分は加入している健康保険や国民健康保険などから払い戻されます。例えば、健康保険加入で標準報酬月額が28万～50万円（70歳未満の場合）の方は、自己負担額が30万円になったとしても、高額療養費制度により、自己負担額は87,430円で済みます。さらに、1年間に3回以上高額療養費制度を利用すると、4回目からは「多数該当」にあたり、月に44,400円まで自己負担額が軽減されるようになっています。生活習慣病では治療が長引く病気もありますので、経済的な負担が心配になりますが、このような制度があることを知っておくと安心です。

但し、高額療養費制度の対象にならない費用もありますので注意しましょう。例えば、入院時の差額ベッド代や食事代、先進医療の保険診療にあたらない部分の費用などです。先進医療に対しては、先進医療特約が付帯できる保険商品もありますので、検討しても良いでしょう。

生活習慣病になり長期で仕事を休まなくてはならなくなった場合の収入減には、健康保険の「傷病手当金」である程度カバーできます。支給期間は、支給開始日から通算で1年6カ月間です。直近1年間の平均給与の約3分の２の傷病手当金を受け取ることができます。但し、自営業やフリーランスの方が加入する国民健康保険には、基本的にはこの制度はありませんので、ご自身の貯蓄などで備える他、民間の就業不能保険（所得補償保険）などの保険商品を検討しても良いでしょう。

一般的な入院日額タイプの医療保険では、生活習慣病以外の病気やケガによる入院・手術などにも幅広く対応できますが、短期の入院だと受け取る給付金も少なくなります。

一方で、がん保険のように、がんと診断された場合に数百万円といった、まとまった金額の一時金が出る商品もあります。一時金はがんの治療費や差額ベッド代等に充てることもできますし、収入が減った場合の生活費に充てるといったこともできるでしょう。

また、一時金が出る対象を、がん、心疾患、脳血管疾患の「3大生活習慣病」に拡大した、いわゆる「3大疾病（特定疾病）保険」もあります。最近は、さらに対象を7大生活習慣病、8大生活習慣病などに広げた商品も見られます。

生活習慣病に備える商品では、保障対象となる生活習慣病の範囲を確認しましょう。例えば、「がん」は上皮内がんも支払い対象なのかどうか。また、「心疾患」全体が対象なのか、急性心筋梗塞だけなのか、「脳血管疾患」全体が対象なのか、脳卒中だけなのかなど、チェックしましょう。なるべく幅広い病気に対応している保険の方が安心ですが、その分保険料も高くなる場合もありますので、よく比較して検討しましょう。

また、一時金が支払われるための条件も様々です。例えば、がんは「病気の診断確定」が条件、急性心筋梗塞、脳卒中については、手術または入院が条件、急性心筋梗塞、脳卒中以外の心疾患、脳血管疾患は20日程度の入院または手術が条件となる商品が多くなっています。商品によっては病気の種類にかかわらず日帰り入院も含めた入院が条件のものもあります。どんな場合に支払われるかもチェックポイントです。

さらに、給付金が支払われる回数が、病気の種類によって無制限だったり回数制限がありつつも保障が続く商品もあれば、いずれかの保険金を受け取ったら契約が消滅するもの（3大疾病保険に多い）もあります。保険の加入を検討する際には、これらについても確認することが大切です。

このように、生活習慣病に備えて保険を選ぶ際は、最新情報もチェックしながらご自身の状況を踏まえ、公的な制度でカバーできない部分をどの程度補うかを決めて保障内容を比較しながら選ぶと良いでしょう。