持病があるものの状態が安定している場合は、定期的な通院・検査と投薬による外来治療ですむことが一般的ですが、通院時に交通費や検査費がかかる場合は、1回あたりの費用が数千円を超えることもあります。持病の種類にもよりますが、処方薬の料金が加わると、1回当たりの通院にかかる自己負担費用が1万円を軽く越えることは珍しくありません。
定期的な通院だけでも医療費が相当な金額になる可能性があるにもかかわらず、持病が悪化したり過去の病気が再発したりして入院することになれば、その費用を貯蓄から取り崩すことに不安を感じる人も多いでしょう。

生命保険文化センターが行った調査^（※１）によると、直近の入院における入院日数は平均15.7日、自己負担費用の平均は20.8万円となっています。自己負担費用には、次のような費用が含まれています。

さらに、この調査結果では、入院日数が長くなるほど自己負担費用は高くなり、「61日以上」の入院では、60.9万円となっています。入院日数が短期化している近年、60日以上の入院期間を要する病気はそれほど多くありません。しかし、厚生労働省の『患者調査』によると、入院の原因となった第1位の「精神及び行動の障害」は平均入院日数が約277日、第2位の「循環器系の疾患」のうちの脳血管疾患は約78日です（図１）。

図１　入院原因トップ3の平均入院日数

日本には高額療養費制度がありますが、この制度の対象となるのはあくまで公的医療保険の診療分です。そのため、高額療養費制度が適用にならない治療を受けた場合は全額自己負担となり、入院時にかかるその他の費用も加わると、思いのほか医療費が負担になることもあります。したがって、持病があるからこそ緩和型医療保険を検討する価値があるのです。

このほか、通院特約や女性疾病特約などが用意されているものもあります。なかには、契約日から一定期間が経過するまでに、受け取る入院給付金が所定の日数未満であれば健康割引が適用されるものも。また、従来タイプは入院給付金と手術給付金が基本保障としてセットになっていますが、新しいタイプは手術給付金の有無を選択できるものが多くなっています。

支払削減期間がない商品は、契約後すぐに持病が悪化して入院したり、持病以外のケガや病気で入院したりしても満額保障が受けられるので、大きな安心感につながります。また、高額費用になりやすい先進医療の技術料には、先進医療特約を付けて備えましょう。

たとえば、持病の悪化によって入院する可能性はあっても、手術する可能性は限りなく低い人なら、手術給付金は不要にするという選択肢があります。ただし、持病以外の病気やケガによる手術に備えたい場合は手術給付金を付けるとよいでしょう。

厚生労働省の調査^（※２）によると、特定疾病（がん、心筋梗塞、脳卒中）で亡くなる人は死亡者数の約５０％です。また、先述のとおり、特定疾病で入院する患者数は多く、なかでも脳血管疾患は入院期間が長くなる傾向があります。
そのため、特定疾病で入院したときにかかる費用が心配な人は、特定疾病保険料払込免除特約を付けるとよいでしょう。保険料が免除されるうえ保障は継続するので、保険料のことを気にせず治療に専念できます。入院時の収入減が心配なら、特定疾病一時金特約を付けることを検討してみましょう。

ここまでおもな特約・特則の選び方を紹介しましたが、新しいタイプの緩和型医療保険には、他にもさまざまな特約・特則が用意されています。各保険会社のパンフレットなどで、自分が心配しているリスクをカバーできる特約・特則をチェックしましょう。ただし、保障を手厚くできるからといって特約・特則をたくさん付けたり、入院給付金を高めに設定したりすると、それだけ保険料は高くなります。したがって、備えたいリスクに優先順位をつけて保障を選択し、保険料とのバランスを考えて加入するようにしましょう。