ご自身や家族に万が一のことがあったとき、遺された家族の生活は大丈夫だろうか・・・。そういった経済的な不安に支えるために加入する保険は、「死亡保険」とも言われており、下表のように様々な種類があります。


定期保険は、一定の期間内に死亡または高度障害状態になった場合に保険金が支払われます*。終身保険と比べて割安な保険料なので、子どもが独立するまで、または老齢年金をもらえるまでといった一定期間、大きな保障を得るのに適しています。終身保険は一生涯の死亡保障が得られ、貯蓄性があるため保険料も高めですので、数百万円の死亡保険金で備えるのが一般的です。
*保険商品によっては、高度障害の保障なしを選べるものもあります。

病気やケガをして入院、手術をした場合や、介護にかかる費用を賄う保険として、下表のような保険があります。

医療保険は、病気やケガの入院や手術に幅広く備えることができます。一方、保障の対象をがんに絞ったがん保険や、三大疾病（がん、心疾患、脳血管疾患）*に絞った特定疾病保障保険もあります。 

がん保険には、入院や手術給付金、治療給付金等で備える商品の他、まとまった金額の一時金で様々な治療に対応できる商品もあります。 

特定疾病保障保険には、三大疾病（がん、心疾患、脳血管疾患中）*にかかり所定の状態になった場合に死亡保険金と同額の一時金が給付される商品や、死亡保障がなく一時金のみの商品もあります。死亡保障が不要な方は一時金のみのタイプの商品を選ぶとよいでしょう。 
*三大疾病の対象疾病は保険会社により異なります。

病気やケガに備える保険は、単体で加入するほか、特約として保障を付帯する方法もありますので、加入方法も検討しましょう。また、一定期間のみの保障の定期タイプか、一生涯を保障する終身タイプどちらにするのかによって保険料も異なりますので、自分に必要な保障期間を考えて選択しましょう。

生命保険に加入する場合の保障内容は、ご自身や家族のライフイベントに合わせることが大切です。就職や転職、結婚、出産、子どもの独立、退職などの様々なライフイベントがありますが、必要な保障はライフイベントによって異なりますので、しっかり選んで加入しましょう。また、生命保険は、数十年から終身といった長期間の契約となるため、保障に過不足が生じないように定期的に見直しを行うことも重要です。

誰のための、何を目的とした保険なのか、生命保険に加入する目的を明確にしましょう。先述の、万が一への備え、病気やケガへの保障、将来必要な資金への備えの３つから考えるとよいでしょう。

例えば、万一死亡した場合の遺族の生活費が心配な場合には、死亡時にまとまった金額の保障を得ることができる定期保険、一生涯の死亡保障なら終身保険が適しています。また、病気やケガに備えるには医療保険やがん保険、老後資金不足に備えるには個人年金保険などで備えるとよいでしょう。

加入する保険の種類が明確になったら、保障額や保障期間を決めましょう。 

例えば、万一の場合に備える死亡保険に加入するなら、まずは遺族に必要な生活費や教育費、住居費等によって必要な金額を算出しましょう。必要な金額から、公的な保障や勤務先からの保障、すでに準備できている預貯金等を差し引いて不足する分を生命保険で備えるとよいでしょう。子どもが成長するまでは手厚い保障で備えるのが一般的です。 

また、医療保障やがん保険なら一生涯の保障にするのか、一定期間だけの保障にするのか、入院給付金はいくらにするのかなどを検討します。

必要な保障額や期間が決まったら、それに対する保険料や払込期間を確認しましょう。保険料は一定期間あるいは終身にわたって払い込む必要があります。貯蓄性のある終身保険や養老保険には保険金や満期金がありますが、定期保険や医療保険などの掛け捨ての保険も多くあります。家計の負担とならない金額とし、保障と金額のバランスに納得のいくものにしましょう。

独身の方や、子どものいない共働きの夫婦は、基本的には万が一への備えである死亡保障はあまり考えなくてよいでしょう。ただし、夫婦間の収入の差が大きい場合で、片方が死亡すると遺された方が生活できない場合には死亡保障を検討しましょう。

子どもが誕生してライフステージが変化する場合は、子どもの生活費や教育費を補うため、死亡保障が必要になる場合があるでしょう。また、配偶者の働き方が変わり収入が減るなら、死亡保障が必要になる場合があるでしょう。

死亡保障の金額は、公的な遺族年金がどれくらいもらえるかを踏まえて考える必要があります。子どもが成長するまでの一定期間は手厚い保障が必要となるので、保険料が割安な定期保険や収入保障保険で備えるのが一般的です。 

病気やケガへの備えは、高額療養費制度を利用すれば預貯金で対応できる場合もありますが、若い時に契約すれば保険料を抑えられるというメリットもありますので加入を検討してもよいでしょう。

この年代になると、子どもが生まれて住宅を購入する世帯も増えてきます。万が一に備えるには、掛け捨ての定期保険や収入保障保険に、貯蓄性のある終身保険を組み合わせると資産形成にもつながります。また、教育資金を準備するため、こども保険（学資保険）を検討してもよいでしょう。 

住宅を購入すると、団体信用生命保険に加入する場合が多いので、その分死亡保障を減らすことができます。しかし、子どもの数が増えれば、万一に備えるための保障を見直して必要な保障額をプラスする必要が出てくる場合もあります。ライフスタイルの変化が大きい時期ですので保険の見直しもその都度行う必要があるでしょう。 

40代くらいから、余裕があれば老後資金の準備を始めてもよいでしょう。老後に備えるには預貯金やNISAのつみたて投資枠、確定拠出年金、国民年金基金などがありますが、保険で備えるなら個人年金保険です。 

資産形成にもつながる個人年金保険や終身保険、養老保険には、外貨建て保険や変額保険などの投資性の高い商品もありますので、内容をきちんと把握するようにしましょう。

40代から60代は、ライフステージの変化が大きい時期です。子どもの教育費がピークを迎える時期に必要に応じて保障をプラスしたり、逆に子どもの独立で不要になった保障をカットしたりする見直しが必要です。まとまった金額の退職金があれば死亡保障が不要になるケースもあります。 

また、年齢を重ねて健康状態も気になってきます。医療保険やがん保険に加入しているなら内容を見直し、必要に応じて保障を手厚くするのもよいでしょう。この年代になって保険に加入する場合には保険料も高くなるため、預貯金で備える方が合理的になるかもしれません。 

また、老後を見据えて介護保険を検討してもよい時期です。こちらも保険で備えるか預貯金で対応するのかを検討しましょう。

生命保険文化センターのデータによると、一世帯の普通死亡保険金額は全生保で平均2,027万円（2021年度生命保険に関する全国実態調査）ですが、生命保険で備える際に必要な保障額は、家族構成、収入や資産、子どもの有無や年齢、持ち家の有無などによって異なります。子どもの有無や自営業かサラリーマンかによっても、万一の際の遺族年金の金額は異なりますので、公的な年金制度の保障を踏まえてご自身や家族の状況とマッチしたプランを契約することが大切です。また、前述のとおり、ライフステージが変わるたびにプランの見直しを行うことも重要です。

＜生命保険の加入状況＞

資料：生命保険文化センター「2021年度生命保険に関する全国実態調査」よりネオファースト生命作成

生命保険はプランを充実させればさせるほど、それだけ保険料の支払いも増えてしまいます。前述の生命保険文化センターのデータによると、生命保険加入世帯における生命保険（個人年金保険を含む）の年間払込保険料は、一世帯あたり平均で37.1万円です。貯蓄性のある保険も含まれているので一概には言えませんが、決して少なくない金額になっています。 

プランを充実させすぎて保険料の支払いが困難になってしまっては、保険加入を維持することが難しくなる恐れも出てきます。不要な特約を解約したり、保障を見直したり、貯蓄性の高い保険でしたら「払済保険」とするなどの選択肢もあるので、保険会社へ相談してみるとよいでしょう。

日本には多くの生命保険会社があり、販売チャネルも多様化しています。似たような内容のプランでも商品によって具体的な保障や保険料は異なります。生命保険の保険料は長期的に見て大きな支出となるため、保障内容と保険料を比較検討して選択するようにしましょう。

このように、生命保険には様々な種類があり年代やライフステージ、家族状況によって必要は保障も異なります。生命保険のプランは複数の保険を組み合わせて設定する場合が多いので、目的に合わせて保障内容や保障期間をよく検討して、加入しましょう。また、ライフステージの変化に応じて内容を見直していく必要があります。 

長期間にわたって加入する生命保険は、万一の場合に備えることから将来の資産形成まで私たちの生活に大きな役割を果たすものです。安心して加入、継続することができるような保険会社を選ぶことも大切です。